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科学技術振興機構（JST）では、ライフサイエンスデータベース統合推進事業 統合化推進プログラムの2025年度提案公募を開始いたしました。応募締め切りは2025年1月27日 (月)12時です。 詳細は下記ページをご参照ください。 ■お問い合わせ |
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2024-12-25 | 2025-01-27 |
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詳細：https://www.amed.go.jp/koubo/21/02/2102B_00014.html 事業概要 公募期間 応募資格者 応募方法 お問い合わせ先 |
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2024-12-25 | 2025-01-24 |
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動物や植物、微生物にも、その命を支える3つの分子の鎖としてゲノム（核酸）・タンパク質・糖鎖があります。しかしながら糖鎖はゲノム・タンパク質に比べて圧倒的に情報量が少なく、多くの生命科学分野の研究者にとってはこの「糖鎖の壁」を避けて通らざるを得ない状況が続きました。その糖鎖の壁の扉を開けて、異分野融合研究を推進し新しい生命科学を拓くことがJ-GlycoNetのビジョンです。 ■公募期間: 令和7年2月10日まで ■応募の詳細は下記をご参照下さい |
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2024-12-23 | 2025-02-10 |
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国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）は、「e-ASIA共同研究プログラム（e-ASIA Joint Research Program; "e-ASIA JRP"））」に参加し、3ヵ国以上の多国間国際共同研究課題を支援しています。 ■公募期間: 令和6年12月16日（月曜日）～令和7年3月31日（月曜日） ■対象分野: ・「代替エネルギー」領域、テーマ1：「水素」（製造と貯蔵; バイオ水素と廃棄物からの水素）テーマ2：「燃料」（バイオ燃料、航空燃料）テーマ3：「蓄エネルギー」 ・「防災」領域 「Use of Emerging Technologies in Disaster Risk Reduction and Management」 ■支援期間: 3年間 ■支援金額: 上限2,700万円（間接経費30%は別途） ■応募の詳細は下記をご参照下さい
問い合わせ |
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2024-12-18 | 2025-03-31 |
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1.趣旨： ロレアルグループとユネスコが世界規模で展開する女性科学者を支援する共同プロジェクトの理念を継承し、将来を担う若手女性研究者が国内の教育・研究機関において研究を継続できるよう、奨励しています。 2.対象： 生命科学、物質科学の分野において、日本国内で博士後期課程に在籍あるいは、博士後期課程に進学予定で、40歳未満（応募締切日2025年3月31日時点）の女性を対象とします。 3.奨学金授与の件数： 生命科学、物質科学の分野からそれぞれ原則1年2件（2名）、計4件（4名）を選考し、受賞者に賞状および奨学金100万円を贈呈します。 4.受付期間： 2024年12月20日（金）から2025年3月31日（月）23時59分まで 5.応募方法： 下記必要書類を「ロレアル－ユネスコ女性科学者 日本奨励賞」事務局宛にe-mailにてお送りください。１つのフォルダに下記必要書類をまとめて格納のうえ、お送りいただく際はフォルダにパスワードをかけ、10MBを超える場合は、所属大学・機関で推奨されているファイル転送サービスをご使用ください。 ＊個人のe-mailにてパスワード設定が不可の場合、指導教員または大学のe-mail代用可 (1) 必要応募書類 ※ファイル形式は全てPDFにてご提出ください。 a)応募申請書 b)履歴書 (書式自由、身分証明書サイズの顔写真貼付) c)指導教員からの推薦状 d)これまでの研究内容の概要 （A4版 2頁以内） ＊および別添(A4版 1頁以内)に、研究タイトルとアブストラクトを日英で併記ください (和文500字/英文200words) e)今後一年間の研究題目とその概要および今後の展望 （A4版 2頁以内） f)発表論文リスト（口頭発表含む）著者名は可能なかぎり全員記載 ＊応募者本人がFirst authorではない論文は、First authorの役職名（発表当時）と、本人の寄与分（％）を明記ください。 g)論文別刷 g-1)既刊および刊行予定の論文(Acceptance Letter添付) 3編以内 g-2)学会発表論文（アブストラクト） ＊上記g-1)、g-2)に該当する書類がない場合、修士論文で代用可 ＊複数の論文がある場合は、まとめて1つのPDFでご用意ください。 (2) 書類提出先 / お問い合わせ先 ＊事務局休業期間：2024年12月28日（土）～2025年1月5日（日） 6.選考： 1次審査（書類選考）、2次審査（ヒアリング-日本ロレアル（株）新宿オフィスにて対面にて実施予定）、選考委員会による厳正なる審査を経て、2025年7月中旬から8月を目途に採否をご連絡します。 7.授賞式： 採否のご連絡後、関西で授賞式を開催（10月2日予定）し、正式に受賞者の発表を実施します。（※受賞者は式典への出席は必須とさせていただきます。） |
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2024-12-16 | 2025-03-31 |
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本特定研究助成金は、｢食の未来と人間社会｣を特定研究課題に指定し、人文社会科学と自然科学の文理協働による優れた研究を助成することで、“食”の視点から持続可能な未来社会に貢献することを目的として2025年度に新たに設置するものです。 ≪｢食の未来と人間社会｣特定研究助成の趣意≫ 詳細：https://www.mishima-kaiun.or.jp/specific_research/
１．対象とする学術研究分野 ・農業や水産業の工業化（内陸での水産養殖、気候にとらわれない室内農業、野菜工場など）とその社会的・文化的・経済的・倫理的意義や影響 ・フードテックの活用とその社会的・文化的・経済的・倫理的意義や影響 ・農業や水産業の未来（担い手不足、高齢化への対策と集約化・大規模化） ・食をめぐるＮＥＸＵＳ（水・エネルギーと食など） ・食糧安全保障（日本の食料自給率、食のサプライチェーンの脆弱性への対策） ・日本と世界の農業政策 ・食文化の地域性とそのグローバルな融合 ・変容する未来の人間社会とそこにおける「食」 上記の例にとらわれず、｢食の未来と人間社会｣に関連する文理協働の学術研究を幅広く募集します。 ２．助成の種類と内容 １）種類 （Ａ）「萌芽研究助成金」と（Ｂ）「創成研究助成金」の2種類とします。 ２）内容 （Ａ）萌芽研究助成金 助成金額：1件当り年間100万円以下 助成期間：1から2年間（7月から翌年6月を1年間） 採択件数：5件まで（総額500万円を上限） （Ｂ）創成研究助成金 助成金額：1件当り年間500万円以下 助成期間：1から3年間（7月から翌年6月を1年間） 採択件数：2件まで（総額1,000万円を上限） ３）付記 ３．応募資格 １）各助成金の応募は代表研究者が行ってください。 ２）代表研究者は国内の大学、研究機関に所属することとし、大学院博士後期課程在籍者(及びそれに相当する大学院学生)も代表研究者の対象としますが、大学院博士前期課程（修士課程）及び学士課程在籍者は対象外です。 ３）共同研究者は国籍、所属（海外も可）を問いませんが、営利目的の企業や団体に所属している方は除きます。 ４）「創成研究助成金」では、原則として、分担研究費が100万円を超える共同研究者が1名以上必要です。 ４．応募に関する留意点 １）同一の研究課題で当財団の同年度の「学術研究奨励金」に応募することは出来ません。 ２）代表研究者及び共同研究者が、当財団の同年度の「学術研究奨励金」を重複して受けることは出来ません。 ３）代表研究者及び共同研究者が、他の研究課題の共同研究者に加わることはできません。また、「学術研究奨励金」の共同研究者に加わることもできません。 ４）同一又は類似申請研究課題で、他の民間助成財団の助成が決定している方は応募できません。 ５）公的助成(科研費等)に係る大型研究プロジェクト(間接経費を除く助成総額2,000万円以上)の受領が決定（内定含む）した代表研究者は応募することが出来ません。 ６）本助成金の採択通知前に、上記４）５）の条件に合致する公的及び民間助成を受けることが決まった場合は、その旨ご連絡いただき申請を取り下げていただきます。 ５．推薦者 １）大学：学部長、大学院研究科長又は研究所長（単科大学の場合は学長） ２）公立研究所及びその他民間を除く研究機関の長 ３）大学院学生の場合は指導教員も可とします。 ６．助成の対象となる費用 １）研究に直接必要な経費とします。 ２）他の研究機関・組織に転任する場合は、本人に対する研究助成金として新たな研究機関・組織に移し換えを行うこととします。 ７．助成の対象とならない研究 １）営利目的、又は営利につながる可能性の大きい研究 ２）他の機関からの委託研究 ３）実質的に完了している研究 ８．応募方法 １）所定の「申請書」に必要事項を記載し、推薦者の押印の上、ＰＤＦファイルで本財団宛（E-mail：mishimak15[at]mishima-kaiun.or.jp ※[at]を＠にしてください）に送付願います。 ２）必要書類はホームページ（https://www.mishima-kaiun.or.jp/）からダウンロードしてご利用下さい。 ９．応募受付期間 １０．選考方法 １１．選考結果の通知 １２．助成金の贈呈 １３．奨励金に対する税法上の特典 １４．研究成果等の報告 １）助成期間満了後の7月20日までに、研究報告(｢研究報告書｣並びに｢研究成果概要｣)及び「収支報告書」を提出していただきます。また、助成期間が複数年で継続審査が必要な場合は、｢経過報告書｣を各年の3月31日までに提出していただきます。 ２）提出いただく研究報告書は、デジタルにて当財団に保管します。研究成果概要は、刊行する年次報告書及び当財団ホームページに掲載します。また、研究報告書及び研究成果概要は前記の他に、科学技術振興機構、国会図書館等に提出します。 ３）助成金による研究の成果を発表(論文、口頭)する場合には、当財団の助成を受けた旨を明示願います。 ４）研究期間満了年の秋に開催する研究報告会に参加し、研究成果を報告いただきます。 １５．個人情報の取り扱いについて １）申請書にご記入頂いた個人情報は、当財団「個人情報保護方針」（https://www.mishima-kaiun.or.jp/privacy/）にもとづき、その利用範囲内で適切に取り扱わせていただきます。 ２）法令等で定める場合を除き、個人情報を第三者に提供する場合は、事前に本人の同意を得て行います。 １６．お問い合わせ先 |
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2024-12-13 | 2025-03-07 |
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三島海雲記念財団では、「食の科学」に関する研究助成を行っています。個人研究は一件あたり100万円、共同研究は一件当たり500万円を上限として研究助成を行っています。 １．対象分野 自然科学部門：食の科学に関する学術研究 ２．助成の種類と内容 １）助成の種類 （Ａ）個人研究奨励金 （Ｂ）共同研究奨励金 ※｢個人研究奨励金｣と｢共同研究奨励金｣の申請書は様式が異なりますので御留意ください。 ２）助成金額及び採択件数 （Ａ）個人研究奨励金 （Ｂ）共同研究奨励金 ３）助成期間 ３．応募資格 （Ａ）個人研究奨励金 ①日本在住の研究者（国籍は問いません）、及び海外在住の日本人研究者 ②研究者には大学院博士後期課程在籍者(及びそれに相当する大学院学生)は含みますが、大学院博士前期課程（修士課程）在籍者は応募対象外です。 ③45歳未満（2025年4月1日現在）の研究者。ただし、以下の場合は45歳以上であっても応募可能です。 ・大学院博士後期課程在籍者 ・博士の学位取得後8年未満の研究者 ※博士の学位を取得後に取得した産前・産後の休暇、育児休業の期間を除くと博士の学位取得後8年未満となる者を含みます。 ※③の条件を満たさない方は｢共同研究奨励金｣へのご応募を推奨いたします。 ④事務連絡などについて日本語で対応できる方。なお、申請書の作成は英文も可としますが、研究課題のタイトルは日本語の併記が必須です。 （Ｂ）共同研究奨励金 ①代表研究者が応募してください。 ②代表研究者は国内の大学、研究機関に所属することとします。共同研究者は国籍、所属研究機関の所在地(海外も可)を問いません。 ③年齢制限はありません。ただし、代表及び共同研究者には大学院博士後期課程在籍者(及びそれに相当する大学院学生)は含みますが、大学院博士前期課程（修士課程）在籍者は対象外です。 ④共同研究者の内1名は、代表研究者と異なる外部研究機関あるいは部局に所属していることを必要とします。 ⑤原則として、分担研究費が100万円以上の共同研究者が一人以上加わることを必要とします。 ４．応募資格に関する留意点 ①当財団の｢個人研究奨励金｣と｢共同研究奨励金｣の両方に申請することはできません。 ②「共同研究奨励金」の代表研究者及び共同研究者が、他の「共同研究奨励金」の共同研究者に加わることはできません。 ③2022年度以降に当財団から学術賞、奨励金を受贈された方の応募はできません。また、｢共同研究奨励金｣の共同研究者に加わることもできません。 ④当財団助成対象期間に、同一又は類似申請研究課題で、他の民間助成財団の助成がすでに決定している方は応募できません。 ⑤公的助成(科研費等)に係る大型研究プロジェクト(間接経費を除く助成総額2,000万円以上)の受領が決定(内定含む)した代表者は応募することができません。 ⑥「個人研究奨励金」には、上記④、⑤に加え、民間助成と公的助成の間接経費を除く単年度の助成合計額が1,000万円以上となる方は応募できません。 ⑦本助成金の採択通知前に、上記④、⑤、⑥の条件に合致する公的及び民間財団助成を受けることが決まった場合は、その旨ご連絡いただき申請を取り下げていただきます。 ⑧民間企業に所属している方や助成期間中に民間企業に就職を予定される方は応募できません。また、共同研究者に民間企業に所属している方が含まれている場合も応募はできません。 ５．推薦者 １）所属機関の部局長(所属長)、または、これに準ずる方の推薦を必要とします。 ①大学：学部長、大学院研究科長又は研究所長（単科大学の場合は学長） ②公立研究所及び民間を除く研究機関の長 ③大学院学生の場合は指導教員も可とします。 ２）「個人研究奨励金」の推薦者は複数の推薦を可とします。 ６．助成の対象となる費用 １）研究に直接必要な経費とします。 ２）他の研究機関・組織に転任する場合は、本人に対する研究助成金として新たな研究機関・組織に移し換えを行うこととします。 ７．助成の対象とならない研究 ①営利目的、又は営利につながる可能性の大きい研究 ②他の機関からの委託研究 ③実質的に完了している研究 ８．応募方法 ９．応募受付期間 １０．選考方法 １１．選考基準 （Ａ）個人研究奨励金 ①学術的・社会的要請が大きい研究 ②独創性に優れ、他の研究の端緒となる可能性のある研究 ③研究計画が充分に検討されていて目的達成の可能性が高い研究 ④国･企業等の補助、助成が得難く当財団事業目的に沿った研究 ⑤若い研究者の萌芽的研究 （Ｂ）共同研究奨励金 ⑥複数の研究機関、異なる部局の研究者による共同研究 ⑦助成金は共同研究者と適切に配分されていること。 １２．選考結果通知 １３．助成金の贈呈 １４．奨励金に対する税法上の特典 １５．研究成果等の報告 １）助成期間満了後の2026年7月20日までに、研究報告(｢研究報告書｣並びに｢研究成果概要｣)及び収支報告書を提出して頂きます。 ２）提出いただく研究報告書は、編集してデジタルにて当財団に保管します。研究成果概要は、刊行する「年次報告書」及び当財団ホームページに掲載します。また、研究報告書及び研究概要は前記の他に、科学技術振興機構、国会図書館等に提出します。 ３）助成金による研究の成果を発表(論文、口頭)する場合には、当財団の助成を受けたことを明示して頂きます。 ４）「共同研究奨励金」の受贈者は、研究期間満了年の秋に開催する報告交流会に参加し、研究成果を報告いただきます。 ５）助成期間中に産休育休を取得するものについては、助成期間の延長が可能とします。また、研究の事情等により延長が認められることがあります。 １６．その他 １）個人情報の取り扱いについて ①申請書にご記入頂いた個人情報は、当財団「個人情報保護方針」にもとづき、その利用範囲内で適切に取り扱わせていただきます。 ②法令等で定める場合を除き、個人情報を第三者に提供する場合は、事前に本人の同意を得て行います。 ２）必要に応じて財団ホームページ「学術研究奨励金(研究助成)：よくあるご質問」を参照ください。 １７．お問い合わせ先 |
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2024-12-13 | 2025-02-28 |
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高度感染症研究センター（長崎大学附置研究所）は，2022年度に共同利用・共同研究拠点「新興感染症制御研究拠点」として文部科学省から認定を受けています。 １．共同研究課題 ２．申請可能額及び配分額の決定 ３．申請資格 ４．申請方法 (1) 研究代表者は，あらかじめ本センターの受け入れ教員と共同研究の内容についてメール等で十分な打合せを行った上で申請してください。原則として，同一の研究グループからの申請は1件のみとします。（同一の研究グループであっても研究テーマが異なる場合は申請可） (2) 申請書類（提出部数1通，当センターホームページからダウンロードできます。） (3) 申請書提出期限 (4) 申請書提出先（PDF ファイルのメール送付，あるいは郵送） 〒852-8523 長崎市坂本1-12-4 ５．採否 ６．共同研究の報告 ７．知的財産権の取扱い ８．謝辞 This work was partly conducted in the cooperative research project program of the National Research Center for the Control and Prevention of Infectious Diseases, Nagasaki University. なお，成果についてはメール等でご連絡いただくとともに，論文別刷（PDF 可）1部を長崎大学研究国際部感染症研究支援企画課へ提出してください。 |
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2024-12-12 | 2025-02-12 |
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詳細：https://www.imeg.kumamoto-u.ac.jp/kyodo_international2025/ 国立大学法人熊本大学発生医学研究所（IMEG）は、文部科学省認定の共同利用・共同研究拠点として、IMEGの先進的な各種研究施設を活用した共同利用・共同研究の公募を行い、「共同研究支援」、「導入研究支援」の２種類の支援を行っています。当拠点が積み重ねてきた「発生医学」研究の知識・技術・資源を活用し、我が国と他国との間の国際共同研究の推進に資することを目的として、２０１９年度より「国際共同研究・共同利用支援」制度を導入しました。本制度は、海外研究機関に所属する研究者がIMEGのホスト研究者と行う共同研究に特化した支援で、IMEGの各種研究施設やバイオリソースを活用した共同研究を公募します。 1. 共同研究公募領域 (1)発生制御領域 (2)幹細胞領域 (3)器官構築領域 各研究分野のPI・研究の概要等は、以下のURLをご覧ください。 2. 支援プログラム内容 [I] Visitors Program: 申請者・共同申請者がIMEGへ来所して共同研究を実施する [Type A] 国外旅費（International round-trip airfare）を含む場合 [Type B] 他財源により国外旅費がまかなわれる場合 [II] Bio-resource Program: IMEGのバイオリソースを利用した共同研究を実施する 3. 申請資格・要件 ・２０２５年４月１日の時点で、国外の研究機関等に所属する教員又は研究者で、本研究所教員との間で共同研究を行うものであること。なお、大学院生は研究代表者にはなれませんが、研究チームの一員として記載はできます。 ・同じあるいは類似のテーマでの継続申請については、審査に際して前年度の関連課題の報告書を参照する場合があります。 *海外日本人研究者の方：来日時に他用務・私事が含まれる場合は、「Visitors Program type-B」プログラムをご考慮ください。「Visitors Program type-A」を申請される場合は、申請内容にくわえて渡航目的および来所の必要性・妥当性が精査されます。また、採択数が制限される場合があります。 *熊本大学関係者（客員教員を含む）は対象外です。 4. 研究期間 5. 所要経費 [Visitors Program type-A] [Visitors Program type-B] [Bio-resource Program] *旅費の計算は、「国立大学法人熊本大学旅費規則」に基づき行います。 *旅費は、共同研究、セミナー等のための来所に要する費用に限ります。 *来所に引き続いて私事旅行を行う場合の経費は、来所者のご負担になるとともに、渡航目的および来所の必要性・妥当性についても審査します。また、私事旅行期間が来所期間より長い場合は、往復旅費は支給しません。 *消耗品・機器解析費は、所内で使用するものに限ります（本研究所の受入分野host laboratoryが共同研究のために使用する費用も含めることができます。）。 6. 申請方法 (1)共同研究を希望される方は、ホスト研究者と研究内容、共同研究におけるお互いの役割、研究経費等について事前に打合せを行った上、申請してください。機器解析費用の超過分はホスト研究者へ請求するので、必ずホスト研究者の承認を得てください。 (2)以下の申請書をPDF 形式に変換して、ホスト研究者を通じてご提出ください。 ・２０２５年熊本大学発生医学研究所国際共同研究支援申請書 7. 申請書提出期限 ・１回目：２０２５年 １月２４日（金）必着 ・２回目：２０２５年 ５月２３日（金）必着 ・３回目：２０２５年 ８月２９日（金）必着 ・４回目：２０２５年１０月３１日（金）必着 ※申請書を受理したことはホスト研究者を通じて連絡します。 ※予定された採択数・予算枠に達しましたら２回目以降の募集を実施しないことがあります。 8. 申請書提出先 9. 採否 10. 共同研究成果報告書の提出 11.共同研究成果の発表 12. 知的財産権の取扱い |
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2024-12-05 | 2025-10-31 |
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詳細：https://www.imeg.kumamoto-u.ac.jp/kyodo2025kobo/#1 国立大学法人熊本大学発生医学研究所は、これまで蓄積した研究成果、研究技術と解析技術、関連情報を開放し、共同利用・共同研究拠点として活動しています。この度、令和7年度において、本研究所の先進的な各種研究施設を活用した共同利用・共同研究を目的とした導入研究支援を募集します。募集は4回に分けて行います。 なお、当拠点の研究費／旅費支援採択課題から発表された研究論文を以下のURLに掲載しておりますのでご参照ください。 １．導入研究支援公募領域 （１）発生制御領域 （２）幹細胞領域 （３）器官構築領域 ２．申請資格 ３．支援期間 ４．所要経費 ５．申請方法 ・令和7年度熊本大学発生医学研究所導入研究支援申請書（様式3） ６．申請書提出期限 提出期限 1回目：令和7年 1月24日（金）必着 ※提出いただいた申請書は返却しませんので、あらかじめご了承ください。 ※申請書を受理したことをE-mailで連絡します。申請書の送信後、1週間を過ぎても受理メールが届かない場合は「７．申請書提出先」にご連絡ください。 ７．申請書提出先 ８．採否 ９．共同研究成果報告書の提出 １０．共同研究成果の発表 １１．知的財産権の取扱い
過去の採択課題はこちら |
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2024-12-05 | 2025-10-31 |
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詳細：https://www.imeg.kumamoto-u.ac.jp/kyodo2025kobo/ 国立大学法人熊本大学発生医学研究所は、これまで蓄積した研究成果、研究技術と解析技術、関連情報を開放し、共同利用・共同研究拠点として活動しています。この度、令和7年度において、本研究所の先進的な各種研究施設を活用した共同利用・共同研究を公募します。また、若手の斬新な発想による研究課題、小規模の経費で可能なユニークな課題等も歓迎しています。 なお、当拠点の共同研究支援採択課題から発表された研究論文を以下のURLに掲載しておりますのでご参照ください。 １．共同研究公募領域 （１）発生制御領域 （２）幹細胞領域 （３）器官構築領域 *複数の領域にまたがるような学際的課題についても考慮します。 ２．申請資格・要件 ◆令和7年4月1日の時点で、大学・研究機関の教員又は研究者であること。なお、大学院生は研究代表者にはなれませんが、研究チームの一員として記載はできます。 ◆共同研究は、研究代表者や共同研究者が本研究所に来所して、本研究所の受入教員（助教以上）と共同して行うものとし、来所計画の含まれない課題は該当しません。 ◆同じあるいは類似のテーマでの課題申請は、最長5年までとします。 ◆熊本大学内の教員・研究者が研究代表者である場合は、共同研究者に学外者が含まれ、その共同研究者が来所して共同研究を行う場合に限り、審査の対象になります。但し、全国共同利用・共同研究拠点の趣旨から採択数が制限されることはご了承ください。 ◆研究代表者には少なくとも年に1回、本研究所全体に向けたセミナーをお願いします。 ◆新型コロナウイルス感染症の影響により来所が困難である場合は、オンラインによる遠隔での共同研究・セミナーを可能とします。 ３．研究期間 ４．所要経費 ５．申請方法 （１）共同研究を希望される方は、本研究所の受入教員と研究内容、研究経費等について事前に打合せを行った上、申請してください。 （２）申請書（様式1）ならびに所属機関の長の公印（大学院研究科長、学部長、研究所長などの公印に限る。）がある承諾書（様式2）は、各々PDF 形式に変換して、E-mailに添付して「７．申請書提出先」にご提出ください。また、その際、Eメールの表題は、「発生医学研究所共同研究申請（応募者の氏名）」としてください。(申請書等の各書式は、下記よりダウンロードしてご使用ください。) ・令和7年度熊本大学発生医学研究所共同研究支援申請書（様式1） ・所属機関の長の承諾書（様式2） （３）「共同研究支援」として採択されなかった場合に、別に募集する「導入研究支援」として審査をご希望の方は、申請書の所定欄にご記入ください。 ６．申請書提出期限 ※提出いただいた申請書は返却しませんので、あらかじめご了承ください。 ※申請書を受理したことをE-mailで連絡します。申請書の送信後、1週間を過ぎても受理メールが届かない場合は「７．申請書提出先」にご連絡ください。 ７．申請書提出先 ８．採否 ９．共同研究成果報告書の提出 １０．論文等の提出 １１．知的財産権の取扱い
過去の採択課題はこちら |
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2024-12-05 | 2025-01-24 |
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日本ベーリンガーインゲルハイム株式会社では、「第1回（2025年度）ベルツ研究助成」の募集を開始しました。 募集期間：2024年12月2日（月）～2025年2月28日（金） 応募資格、応募方法などベルツ研究助成の詳細は、ホームページにてご確認ください。 |
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2024-12-03 | 2025-02-28 |
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このたび、京都大学医生物学研究所共同利用・共同研究拠点「ウイルス・幹細胞システム医生物学共同研究拠点」は、2025年度共同研究課題の公募を開始いたします。募集要項をご確認の上、ご応募ください。 詳細：https://www.infront.kyoto-u.ac.jp/kyoten/01-application/ 公募のテーマ ※（3）生命システム融合研究では、新しい異分野融合研究を積極的に募集します。 提出書類 提出方法 問い合わせ先 |
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2024-11-20 | 2025-01-14 |
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助成金：総額約4億2,000万円 応募期間：2025年1月6日（月）～2025年2月3日（月）15時（締切厳守） 助成対象：近年の自然科学の進歩はめざましく、各学問分野の研究の深化はもとより分野間の相互作用により、つぎつぎに新たな研究領域が誕生しつつあります。このような状況のもとで本事業では、自然科学のすべての分野にかかわる独創的かつ先駆的研究を支援します。さらに、既成の概念にとらわれず、新しい発想で複数の領域にまたがる研究に対しても大きな期待をよせ、助成します。なお、「一般助成」に加え、若手の研究者の方を対象とした「若手助成」を実施します。 |
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2024-11-15 | 2025-02-03 |
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「成体脳のニューロン新生」の発見者であり、昭和天皇を記念して創設された国際生物学賞を受賞されたJoseph Altman博士が2016年4月19日に逝去されました。Altman博士の夫人であり、長年Altman博士とともに研究を行って来られたShirley A. Bayer博士から当学会へ、発達神経科学に関する賞設立を目的とした寄付の申し出がありました。学会の特別委員会で賞設立に関する詳細が検討され、同年7月19日に開催された第90回理事会において、当学会が本賞を設立し運営することが承認されました。 申請応募サイトの開始：2024年11月1日 申請応募期限：2025年1月31日
・賞の範囲： ・応募資格： ・賞金： ・審査対象： ・応募方法： ・受賞者の義務： ・募集締切日： ・選考の方法及び採否の通知： ・表彰：
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2024-11-08 | 2025-01-31 |
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1．助成の対象 （1）神経科学の研究に対する若い研究者の補助、奨励金の交付(30～70万円程度) （2）神経科学に関する講演会・研究集会等の開催、外国人学者の招聘に対する費用の補助(科学技術(自然科学に係るものに限る)に関する試験研究を行う者が負担する費用について10～30万円程度) ※「神経科学に関する海外の学会に参加・発表するための渡航費」「論文発表、図書の刊行等」の補助については、（1）の研究助成に含め、研究助成の支出項目の一部として申請してください。 2．応募資格 （1）国内の研究機関に所属する研究者とします。 （2）申込は、1人1対象項目とします。 ※上記 1. 助成の対象（1）および（2）ともに、40才以下または博士号取得後10年以内の研究者を優先します。 ※上記 1. 助成の対象（1）研究助成金については、学部生・大学院生および過去5年以内の研究助成金受賞者は対象外とします。 3．応募方法 ※ 申請書は、2ページまでとしてください。 4．応募期間 5．選考方法 6．採否の通知 7．助成金の交付 8．委任経理の取扱 9．授賞式 10．成果の報告 （1）上記 1. 助成の対象（1）研究助成金の交付を受けた者 （2）上記 1. 助成の対象（2）講演会等費用の補助を受けた者 11．申請書提出先・問い合わせ先 ＜受託者＞
日本神経科学学会 |
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2024-10-28 | 2025-02-07 |
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公益財団法人医療機器センター(理事長：菊地眞)では医療分野における社会的課題の解決に資する技術分野に関する基礎的段階の研究開発を支えることが、将来に渡り先端的な技術が医療機器として持続的に社会に提供されることに繋がり、我が国が最先端の医療機器を生み出す基礎になると考えております。 ■昨年度からの主な変更点■ ・萌芽・探索型の採択予定件数：昨年度の5件から10件に増枠 ・実用化展開型の採択予定件数：昨年度の1件から 2件に増枠 ※上記に伴い、実用化展開型は助成金額が変更となっております。 ■対象■ ① 研究開始時において満40歳未満の研究者、または学位取得後10年未満の研究者であること。 ② 助成期間中において、企業との共同研究開発テーマではないこと。 ③ 財団からの助成金を所属機関が研究費として管理する前提のもとに、所属長が応募を承認していること、及び財団からの助成金の受給にかかわる制約がないこと。 ④ 本人、その家族及び所属団体が、反社会的勢力と結びつきがないこと。 ⑤ 前年度、本助成事業において採択を受けていない者。ただし、萌芽・探索型で採択された者が翌年度に実用化展開型へ応募することは妨げない。 ⑥ 応募にあたっては個人の申請に限定します。複数の研究者による申請は認めませんが、研究計画に研究協力者を含めることは妨げません。交付対象は研究者個人とし、研究協力者への研究費の配分は認めません。 ⑦ 申請者の国籍は問いませんが、下記に示す報告書を作成するために日本語による会話および読み書きの十分な能力を有することが条件となります。また助成金の取扱上、日本国内に居住している方を対象とします。 ※2025年3月末までに博士号取得見込みの方も応募は可能ですが、採択された場合であっても2025年4月1日時点において博士号が取得できない場合には採択が取り消しとなります。 ■対象分野■ ① 日常生活における健康無関心層の疾病予防、重症化予防に資する医療機器 ② 予後改善につながる診断の一層の早期化に資する医療機器 ③ 臨床的なアウトカムの最大化に資する個別化医療に向けた診断と治療が一体化した医療機器 ④ 高齢者等の身体機能の補完・向上に関する医療機器 ⑤ 医療従事者の業務の効率化・負担軽減に資する医療機器 ⑥ 次世代の医療機器開発・生産に資する要素技術・部品・部材の開発、製造基盤 ■助成タイプ■ ① 萌芽・探索型：10件（100万円/件） ② 実用化展開型：2件（300万円/件） ■募集期間、研究期間■ ◇2025年度 研究助成 医療技術研究開発助成 募集のご案内 ◇PDFファイル ■問い合わせ先■ |
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2024-10-28 | 2024-12-23 |
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本財団は､農学､特に農芸化学 （生物資源等） に関する学術研究を助成し､もって学術研究の発展に寄与することを目的とし設立されました｡ １．研究分野 （Ａ）豆類や穀類の生産技術（栽培、育種、植物栄養、根圏微生物等）に関する研究 （Ｂ）豆類や穀類、並びにそれらの加工品の食品機能（栄養機能、嗜好機能、生体調節機能等）に関する研究 （Ｃ）豆類や穀類の加工、保蔵、流通技術に関する研究、並びにそれらの発酵に関連する微生物や酵素の探索、特性、利用に関する研究 ２．研究助成対象者 （１）国内の大学、短大の研究者（大学院生も含む） （２）国公立並びに国立研究開発法人等の研究機関の研究者 （３）その他本財団の理事会において適当と認められた研究者 ３．助成金額 （１）一般部門（年齢制限なし） １件当たり １００万円を７件程度 （２）若手部門（４０歳未満） １件当たり ５０万円を６件程度 ※若手部門は、昭和６０年４月１日以降生まれの方 ４．交付時期 ５．申請手続き方法 ６．申請書請求先及び送付先 ７．その他 過去助成研究テーマ検索：http://www.takanofoods.co.jp/company/foundation/ タカノフーズ㈱ＨＰ内 詳細：https://www.takanofoods.co.jp/company/foundation/subsidy.html |
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2024-10-18 | 2025-03-10 |
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山田科学振興財団より本学会あてに、2025年度研究援助の候補者推薦依頼が届きましたので、お知らせします。 「山田科学振興財団2025年度研究援助の概要」 研究援助趣旨： ※評価が定着して研究資金が得やすいものより、萌芽的で将来の発展が期待される基礎研究を重視します。 ※多様な視点や発想を取り入れた研究活動を実践する創造力ある研究者を積極的に支援するため、本財団は、女性の活躍はもちろんのこと、一人一人の多様性を尊重します。 申請者資格： 1.当該研究を独立して実施し得る者でなければなりません。すなわち、当該研究者は代表研究者であることを必要とし、単に研究グループの研究費集めの一端を担う者であってはなりません。 2.身分、経歴、年齢等は問いません。ただし、日本の研究機関に所属する研究者であることが必要です。 援助額：1件当たり150～300万円、総額4,000万円、採択件数18件程度を予定しています。また、女性研究者3名以上の採択を見込んでいます。 【分子生物学会の学会推薦枠は6件です】 分子生物学会への応募（学会推薦）締切：2025年1月28日（火） 申請手続き詳細は、山田科学振興財団ホームページにてご確認ください。■財団独自の電子申請システムが導入されています。申請手続きには充分ご留意ください。 【ご確認ください】 ※山田財団研究援助・学会推薦の応募については、財団申請システムへの手続きを完了してくだされば、分子生物学会事務局あての資料提出は不要です。ご不明な点は学会事務局までお問い合わせください。 日本分子生物学会事務局<info@mbsj.jp>
【付記】 |
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2024-10-16 | 2025-01-28 |
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第一三共生命科学研究振興財団より本学会あてに、「2025年度（第23回）高峰記念第一三共賞」候補者の推薦依頼が届きましたので、お知らせします。 「2025年度（第23回）高峰記念第一三共賞の概要」 受賞対象：日本国内において、生命科学分野での基礎・臨床研究並びに技術開発、特に疾病の予防と治療の進歩・発展に顕著な功績をあげた研究者（同一分野での複数名の同時推薦も可）や団体 表彰件数・賞の内容：1件（学会推薦件数は若干名）。賞状、賞牌並びに副賞（2,000万円） 分子生物学会への応募（学会推薦）締切：2024年12月26日（木）
【ご確認ください】 ◎公益財団法人第一三共生命科学研究振興財団 ◎日本分子生物学会 学術賞、研究助成の本学会による推薦について 提出物、提出先、提出期限にお間違いのないよう、くれぐれもご注意ください。 |
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2024-10-15 | 2024-12-26 |
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この度、一般財団法人LeaP科学財団では、LeaP生命科学・生命化学研究助成金の第二期募集を開始しました。 募集期限：2025年1月17日（金） 申請方法等の詳細は財団ホームページをご参照ください。 |
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2024-09-24 | 2025-01-17 |
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■第38回 海外派遣研究助成候補者応募要領（2024年度） 1. 趣旨：我が国の脳科学の国際展開を図り、学部学生を含む若手研究者育成のため、国際学会、シンポジウム等への参加、あるいは短期間（6ヶ月以内）の共同研究のための研究者の海外派遣を助成します。また2025年4月1日から2026年3月31日の間に出発できるものに限ります。但し、候補者が学部学生の場合は、応募時点までに学内または学外の研究室における研修実績があるものに限ります。 2. 助成予定額：1件あたりの助成額は往復の航空運賃を主とし、30万円までを限度として必要額を若干件数助成します。 3. 応募締切日：2025年1月10日（金）とします。 4. 応募方法：所定の応募用紙に必要事項を記入し、当財団に提出してください（郵送、E-mailいずれでも可）。候補者が学部学生の場合は、「7. 助成候補者の研究業績の概要」欄に応募時点までの研究室における研修実績、「9. 期待される成果」欄に将来の抱負について、記載してください。 ○ 学会、シンポジウム等の問い合わせ可能な所属長の名前を明記してください。候補者が学部学生の場合は、研修実績のある研究室の責任者または所属長の名前およびメールアドレスを明記してください。 ○ 受入先の承諾書を添付してください。（学会、シンポジウム等参加の場合は参加証明書または招待状の写し。短期の共同研究の場合は受入機関または共同研究者の手紙の写し。）候補者が学部学生の場合は、受入先の承諾書の代わりに、研修実績のある研究室の責任者または所属長からの推薦書（書式自由。派遣先および派遣時期・期間の予定に関する記述を含むこと）を添付してください。 5. 応募用紙：応募用紙は下記のリンクからダウンロードできます。 6. 審査方法：当財団の選考委員会において審査選考し、理事会において決定します。 7. 採否の通知：2025年3月末日までに応募者あて採否を通知します。 8. 助成金の交付：2025年4月1日以降出発時期に応じて助成決定者の指定口座に振り込みます。 9. 助成金の使途：助成金は応募用紙記載のとおり使用することを原則とします。 10. 成果の報告：帰国後2ヶ月以内に、派遣の成果についての報告書及び派遣助成金の使途内訳を提出してください。
■第38回 海外研究者招聘助成候補者申込要領（2024年度） 1. 趣旨：脳科学研究分野において、独創的テーマに意欲的に取り組んでいる外国人研究者の短期間（3ヶ月以内）の招聘を助成します。但し、2025年4月1日から2026年3月31日の間に招聘するものとします。また、助成金は招聘する受入責任者に交付します。 2. 招聘助成予定額：1件あたりの助成額は往復の航空運賃を主とし、30万円までを限度として必要額を若干件数助成します。博士号取得後7年以内（＊）の若手研究者が受入責任者となる提案を積極的に支援します。 3. 申込締切日：2025年1月10日（金）とします。 4. 申込方法：所定の申込書に必要事項を記入し、当財団に提出してください（郵送、E-mailいずれでも可）。 5. 審査方法：当財団の選考委員会において審査選考し、理事会において決定します。 6. 採否の通知：2025年3月末日までに申込者あて採否を通知します。 7. 助成金の交付：2025年4月1日から必要に応じて受入責任者あて指定口座に振り込みます。 8. 助成金の使途：助成金は申込書記載のとおり使用することを原則とします。 9. 成果の報告：招聘後2ヶ月以内に、招聘の成果報告書及び招聘助成金の使途内訳を提出してください。
応募用紙提出先および連絡先： |
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2024-08-21 | 2025-01-10 |
